いま流行りの先進医療って何？ - 医療保険の基礎知識｜医療保険

先進医療って聞いたことはあるけど、どんな治療があるの？実際の技術料はどのくらいかかるの？そんな疑問にお答えします！
知って安心。先進医療のポイントをご紹介いたします。

「先進医療」とはどのようなものですか？

特定の大学病院などで研究・開発された難病などの新しい治療や手術は、ある程度実績を積んで確立されると、
厚生労働省に「先進医療」として定められます。
先進医療を受ける際の診察料、検査料、投薬料、入院料などは公的医療保険が適用されます。
一方、先進医療の技術料は公的医療保険の対象外で、全額自己負担です。
その出費は少額なものから高額なものまで医療技術、医療機関によってさまざまです。平成23年4月1日現在では、89種類の先進医療について、当該技術の施設の要件が設定されています。
（第3項先進医療技術として規定されている31種類を除く）

先進医療にかかる技術料は全額自己負担となります。

先進医療は、一般医療と比べるとその技術・治療効果は高いのですが、技術料が非常に高く、その費用は自己負担となります。
通常の治療と共通する部分（診察・検査・投薬・入院料等）については保険適用となります。
なお、厚生労働省が定めた医療機関以外で先進医療と同様の治療・手術を受けても先進医療とはみなされません。この場合、全てが公的医療保険の対象外となり、診察料などを含め全額自己負担となります。

■ 先進医療にかかる医療費の例

【例】一般の被保険者（70歳未満）で、1ヵ月の医療費が200万円、うち先進医療の技術料が100万円の場合

高額療養費とは？

※生命保険文化センター「厚生労働大臣が承認する高度な医療技術」＜平成22年度＞

実際の技術料はいくらかかるの？

がんの治療法にはいくつかの種類があり、外科手術で直接がんを取り除く方法や、放射線でがん細胞を殺傷する方法などがあります。最近の傾向として、がんを単に治すだけではなく、社会復帰に重点を置いた治療をめざすことが求められています。その点、重粒子線治療は、治療した臓器や周辺の組織を保全し、うまくいけばその機能も保存できるという優れた性質を持っています。

■ 「固形がんに対する重粒子線治療」の先進医療にかかる技術料の場合

※中央社会保険医療協議会「平成19年6月30日時点における先進医療の実績報告について」
平成19年度（平成18年7月1日～平成19年6月30日）実績報告より/平成20.3.26

※先進医療にかかる技術料は、その種類や実施している医療機関により異なります。

主な先進医療と技術料


産科スクリーニング胎児超音波検査において心疾患が強く疑われる場合の胎児心超音波検査	10,707円	4.7日	966件
乳がんにおいて、放射性物質と色素を用いてセンチネルリンパ節を同定し、リンパ節転移の有無を病理組織学的に検索する方法	50,177円	10.6日	11,394件
顎骨の過度の吸収により従来の取り外し可能な義歯では咀嚼機能の回復が難しい場合のインプラント義歯	584,726円	3.7日	339件
がん性の胸水、腹水または進行がんについての自己腫瘍・組織を用いた活性化自己リンパ球移入療法	530,076円	16.4日	62件
固形がんについての悪性腫瘍に対する陽子線治療	2,759,378円	22.9日	821件
白内障において多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術	504,859円	0.7日	696件
高周波切除器を用いた子宮腺筋症核出術	312,324円	11.8日	134件

<中央社会保険医療協議会「平成21年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」を元に技術料を算出>

先進医療はどうやって受けるの？

先進医療は、一般的な保険診療を受けるなかで、患者が希望し、医師がその必要性と合理性を認めた場合に行われます。
先進医療を受ける時は、治療内容や必要な費用などについて、医療機関より説明を受けます。
説明内容について十分に納得したうえで、同意書に署名し、治療を受ける事になります。
先進医療を受けると、先進医療に係る費用、通常の治療と共通する部分についての一部負担金、食事についての標準負担額などを支払いますが、それぞれの金額を記載した領収書が発行されます。
この領収書は、税金の医療費控除を受ける場合に必要となりますので、大切に保管してください。

もしものときも安心して先進医療が受けられるように備えるには？

: 先進医療に係わる自己負担分をカバーするのが、先進医療保障の特約が付加された医療保険です。
先進医療特約は、先進医療の全額自己負担をカバーするためのもので、所定の限度額の範囲内で技術料に応じた実費相当額の先進医療給付金を受け取れるしくみです。
治療・手術の時点で厚生労働省が定めた先進医療であること、厚生労働省へ届け出た病院であることなどが、給付の条件となります。