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こども/学資保険人気ランキング

更新日:

こども/学資保険の人気商品ランキングです。
教育費用としての積み立て機能と、お子様のケガの保障などをカバーする保険機能を備えたものとなります。将来受け取れる金額を、貯蓄や他の保険などと比較しながら選んでいただく方が多いです。

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(※1件の保険契約で支払うべき最低の保険料です。各保険商品によって額は異なります)

こども/学資保険とは?

「こども/学資保険」とは、お子様の将来の教育資金を準備するための保険です。
一定の保険料を支払うことで、契約時に決めたタイミングで保険金を受け取ることができます。「学資保険」は貯蓄を重視した保険、「こども保険」は貯蓄と保障をセットにした保険です。

こどもの教育費はいくらかかる?

幼稚園から大学卒業まで教育費はいくらかかるのでしょうか。公立や国立に進学する場合と、私立に進学する場合で教育費は異なります。

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ファイナンシャルプランナーが考えるこども/学資保険の選び方

1. こども保険と学資保険

お子様が誕生すると、将来に向けて教育資金の準備を考える方は多いのではないでしょうか。
そして、教育資金の準備といえば、まず学資保険をイメージする方が多いと思います。

「学資保険」は、計画的にお子様の教育資金を積み立てることができ、契約時に決めたタイミングで保険金を受け取ることができる保険です。
一方「こども保険」は、医療保険などの保障がセットになった保険です。
どちらも保険料として半強制的に教育資金の積み立てができるので、銀行の普通預金と比べて計画的に教育資金の準備を進めやすいことが特長です。

2. 教育資金にかかる費用

学資保険を考えるときに大切なことは、どのくらい教育資金が必要になるかを把握することです。
そして、教育資金はご家庭によって異なるということも押さえておきましょう。

例えば、幼稚園・小学校・中学校・高校・大学を公立・私立のどちらにするか、習い事にどのくらいの費用をかけるかなどで必要な金額は変わってきます。中学生、高校生になると塾に通い始めることも多くなり、費用がかかってくるでしょう。大学進学した場合は、自宅から通うのか、自宅外から通うのかなど、考え方や方針はご家庭によって様々です。お子様にいろいろな経験をさせてあげながら、大学進学まで考えると多くの教育資金が必要になります。

幼稚園から高校まですべて公立の場合は約544万円、すべて私立の場合は約1,830万円が必要だと言われています。
高校卒業以降も進学先によって大きく異なります(大学、短期大学、専門学校など)。
また、「補助学習費」(自宅学習や学習塾・家庭教師などの費用)は、中学3年間で平均約69.4万円、高校3年間で平均約51.3万円です。中学3年間の補助学習費では、公立が私立を上回る結果となっています。(公立中学校は平均約72.5万円、私立中学校は平均約66.2万円)

文部科学省「平成30年度子供の学習費調査の結果について」

また、お子様の教育資金だけではなく、普段の生活費や住宅ローン(家賃)、老後資金などにも多くの費用がかかります。早い段階で教育資金を準備することで、人生全体の資金の流れを安定させることにもつながります。

3. 商品の選び方

次に商品の選び方についてみていきましょう。

冒頭でもお伝えしましたが、学資保険は保険料を支払うことで、契約時に決めたタイミングで保険金を受け取ることができます。
銀行預金と違うのは、保険料をお支払いしている契約者に万が一のことがあった場合、その後の保険料の支払いは免除され、予定していた保険金を受け取れる仕組みになっていることです。

保険料払込免除特則付の場合

一方、こども保険は、学資保険と同様に積み立ての保険金だけではなく、医療保障も付帯されています。
お子様が小さいうちは体調の変化も多々あるため、貯蓄と保障をセットでご希望の方にご検討いただくことが多いです。

貯蓄性を重視したい方は学資保険を、貯蓄性が小さくなっても保障を付けておきたい方はこども保険をご検討いただくとよいでしょう。

しかし近年は低金利の影響もあり、元本割れ(支払う保険料の総額よりも受け取る保険金の総額が低くなる)の商品が多くなっていますので注意しましょう。「銀行の普通預金よりも、効率よく資産を増やしたい」という目的であれば、学資保険以外の保険も検討することをお勧めします。

例えば、「終身保険」や「変額保険」といった死亡保険の解約返戻金(保険を解約したときに保険会社から受け取れるお金)を活用することで、学資保険の代わりとして教育資金の積み立てをすることができます。
ただし短期間で解約した場合や、運用実績次第で解約返戻金が払い込んだ保険料を下回る可能性もあるため、メリットとデメリットの両方を正しく把握しながら、自身にあった保険を選んでいくことが大切です。

4. ライフプラン表を作成しましょう

教育資金の準備方法は「学資保険」だけではなく、「終身保険」「変額保険」「銀行預金」「NISA(ニーサ)」など、様々な選択肢があります。
どういった方法で準備していくにせよ、納得感を持って無理なく続けていくことが大切です。

ライフプラン表という将来の資金計画表を作成しておくと、現在の収入や生活費の把握ができます。
今後「いつ」「どのくらい」の資金が必要になるのか、数字だけではなく図やグラフで分かります。お子様の人数など、ご家庭によって必要な教育資金は変わってくるため、オリジナルのライフプラン表を作成することが大切です。
必要保障額が明確になり、教育資金のイメージが付きやすくなるでしょう。

執筆者

林田 憲治

(2級ファイナンシャル・プランニング技能士/株式会社アイ・エフ・クリエイト)

『お客様へ寄り添った案内』をモットーに、
スタッフ一同、親切・丁寧に分かりやすくご説明させていただきます。

執筆者から一言

お子様の誕生をきっかけに、将来の教育資金の準備を早めに考えることは大切です。

例えば300万円を15年間で準備する場合、毎月の積立必要額は【300万円÷15年間÷12ヵ月=約1.7万円】になります。
それが、10年間で準備する場合は【300万円÷10年間÷12ヵ月=2.5万円】、5年間で準備する場合は【300万円÷5年間÷12ヵ月=5万円】となります。

金利や物価変動は考慮していません。

戻り率(保険金受取総額÷総支払保険料)が高い商品やプランを探すことも大切ですが、可能な範囲で早めに準備を始めることで毎月の積立額を抑えることができます。

結婚・出産・住宅購入など、日々の生活資金にも変化がある時期ですので、まずはプロのファイナンシャル・プランナーにライフプラン表を作成してもらい、お金周り全体の資金計画を立てることで、無理なく無駄なく教育資金の準備を始めやすくなります。

商品やプランを選ぶ際は、「保険金受取総額と総支払保険料の差(率)」「受け取れる時期」これらが大きな比較のポイントになりますので必ずチェックしましょう。
また、学資保険以外にも様々な積み立て方法があります(例:低解約終身保険、変額保険、NISA、銀行預金など)。
それぞれのメリットデメリットを把握し、ご自身に合った方法・積み立て配分を検討することで納得感と安心感を得ることができます。

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