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医療保険とは?

「医療保険」とは、病気やケガで、入院や手術をした際に保険金が受け取れる保険です。
かつては、4日以下の入院では給付金が支給されないという制限があったり、保障が途中で切れたりするタイプも多かったのですが、現在は日帰り・入院1日目からの保障、一生涯保障タイプが主流となっています。また、保障内容を充実させるオプションである「特約」の種類が増えてきており、自分にあった保障にカスタマイズしやすくなっています。
医療保険を選ぶ前に、まずは基本的なしくみや特徴を確認してみましょう。

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医療保険の基礎知識

健康保険加入者の場合、基本的に本人は医療費の3割を自己負担すればよく、全額を支払う必要はありません。
とはいえ健康保険だけでは、長期の入院や大きな手術をした時など、いざというときに資金面で不安です。医療保険に加入しておくことで、健康保険ではまかないきれない部分に関しても備えることができます。現在の医療保険では、通院・がん・三大疾病など、備えの内容によって細かくプラン設計ができるため、自分にあった保険が確保できるようになっています。

民間の医療保険は必要?健康保険との違い

健康保険とは

日本では「国民皆保険制度」、つまりすべての人が公的な医療保険である「健康保険」に加入するしくみが取られています。
健康保険とは、病気やケガで医療機関を受診した際にかかる医療費の一部を負担してくれるものです。そのため健康保険加入者は、医療費の自己負担額が原則3割となります。未就学児や70歳~74歳の人であれば2割負担、さらに75歳以上の人であれば1割負担(所得により3割負担、22年10月から2割負担もあり)となっています。

また医療費の自己負担額が高額になり、1カ月にかかった医療費がその一定の自己負担限度額を超えた場合、その超過分が支給される「高額療養費制度」という制度があります。

高額療養費制度の仕組み

【例】70歳以上・年収約370万円~770万円の場合(3割負担)
100万円の医療費で、窓口の負担(3割)が30万円かかる場合

212,570円を高額療養費として支給し、実際の自己負担額は87,430円となります。

厚生労働省保険局 平成30年「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

つまり、健康保険で原則3割負担になり、さらに医療費が高額になったとしても、高額療養費制度により自己負担額を抑えられるしくみになっているということです。

医療保険は必要なの?

このように、健康保険や高額療養費制度によって自己負担額は比較的抑えることができますが、病気やケガをすると医療費以外にもお金がかかります。たとえば、入院時の食事代の一部、差額ベッド代、交通費、入院に際しての日用品など、必要となる費用は多岐にわたります。
そこで、自己負担になる部分を医療保険で備えることで、治療方法の幅を狭めることなく安心して治療に専念することができます

医療保険に入っていない場合、どのくらいお金がかかる?

健康保険と高額療養費だけでは自己負担0にはならない

では病気やケガになった場合、どのくらいの自己負担額が発生するでしょうか。

生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」によれば、入院時の自己負担額は平均20万8,000円、入院時の1日あたりの自己負担額は平均2万3,300円。この自己負担額には、入院・手術・通院での自己負担治療費用といった公的保障の対象になる費用に加えて、公的保障の対象外となる費用が入ります(入院時の食事代の一部(1日あたり平均1,380円)、差額ベッド代、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、入院に際しての日用品など。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額)。

過去5年間に入院し、自己負担費用を支払った人(高額療養費制度を利用した人+利用しなかった人(適用外含む))

例えば、10日間の入院をした場合、約23万3,000円の費用がかかると考えられます(入院1日あたりの自己負担額平均2万3,300円×10日間)。

主な自己負担には以下のような項目があり、ある程度まとまったお金が必要ということになります。

入院時に自己負担となる費用の例
差額ベッド代

全額自己負担となる。日額で1人部屋8,221円、2人部屋3,122円、3人部屋2,851円、4人部屋2,641円、平均6,527円。

令和2年7月1日現在 中央社会保険医療協議会「主な選定療養に係る報告状況」

食事代

1食460円、1日1,380円 × 入院日数が自己負担

一般所得区分の場合。厚生労働省HPより

交通費
通院ほか、家族のお見舞いの交通費など
雑費
入院中のテレビ(カード代)、パジャマ、日用品など
収入減分の生活費
自営業者の場合、収入が途絶える期間の生活費も考慮

同月内に10日間入院し、入院時の1日あたりの自己負担額が2万3,300円、医療費総額が51万円であった場合

70歳未満で、会社員は月収(標準報酬月額)が28万円~50万円、
自営業者は年間所得が210万円~600万円の場合

記載している医療費の総額は計算用に仮定したものであり、一般的な治療費用を示すものではありません。

1日あたり 10日分
入院時の
自己負担費用
※1※2
23,300円※3 233,000円
医療費窓口
負担額(3割)
15,300円※4 153,000円
医療費総額
(10割)
51,000円 510,000円
高額療養費制度
適用後の
自己負担医療費
80,100円+
(510,000円−267,000円)
×1%
82,530円
  • 入退院が同月のケースと翌月や翌々月にまたがったケースも含まれています。
  • 『①医療費窓口負担額』+『②公的保障の対象外となる費用』(差額ベッド代や食事代など)で構成されています。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額。
  • 出典:(公財)生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」
    • 治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品などを含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額。
    • 過去5年間に入院し、自己負担費用を支払った人「高額療養費制度を利用した人+利用しなかった人(適用外含む)」
  • 1日あたりの入院時の自己負担費用23,300円から、1日あたりの『公的保障の対象外となる費用』を引いて計算。
    『公的保障の対象外となる費用』を約8,000円と仮定。
    〔差額ベッド代6,527円(出典:令和2年7月1日現在 中央社会保険医療協議会「主な選定療養に係る報告状況」)+食事代1,380円(出典:厚生労働省「平成28年4月1日から入院時の食費の負担額が変わり、新たに調理費の負担が追加されます」)+その他500円〕

このケースでは、民間の医療保険に入らなかった場合の自己負担医療費が8万2,530円となります。

高額療養費制度の注意点

高額療養費制度は、医療費が一定額以上に達した際に補填する手厚い制度です。しかし、注意点もあります。
高額療養費の制度では、月ごとで上限額が決められていますが、この上限は月の1日から末日までで計算することになっており、入院期間が月をまたいだ場合は、各月の1日から末日までの医療費が別々に計算されます。そのため、同じ入院期間でも月をまたぐ入院の場合は、同月中の入院の場合よりも医療費の自己負担分を多く支払うことになるのです。医療費負担の落とし穴ともいえるでしょう。

たとえば、入院日数10日、医療費総額51万円、70歳未満、標準報酬月額40万円というケースを考えてみましょう。

同一月内で入退院した場合

自己負担限度額:
8万100円+(51万円−26万7,000円)×1%= 8万2,530円

2ヵ月にまたがって入退院した場合
(1ヵ月目の医療費30万円、2ヵ月目の医療費21万円)
  • 1ヵ月目の負担限度額:
    8万100円+(30万円−26万7,000円)×1%= 8万430円
  • 2ヵ月目の負担限度額:
    医療費が26万7000円を超えないため、高額療養費制度の対象外
    21万円の3割を支払う= 6万3,000円
  • 合計 14万3,430円

同一月内の入退院に比べて月をまたぐ入退院は、6万900円も高くなるという計算です。入院期間がどのくらいになるか、また入退院が月をまたぐかは、そのときにならないとわかりません。医療保険に加入することで、入院時期に左右されることなく負担を軽減できます。

医療事情にあわせた医療保険の変化

医療技術の進歩や治療方法などの変化に伴って、近年では入院から通院にシフトしつつあります。それに応じて医療保険のあり方も変わっています。

かつては入院5日目以降に支払いというのが一般的でした。その場合、4日以内に退院すると入院保障に関しては給付金を受け取れません。長期入院が多かった時代はそれでもよかったのですが、短期入院や通院での治療が増えている昨今の医療事情では、日帰り入院から給付を受け取れないと、医療保険に加入している意味が薄くなってしまいます

そのため、日額型だけではなく、1日でも入院したらまとまった一時金が受け取れるタイプの保険も増えてきています
一時金タイプの医療保険は、日数の長短に関わらず一律で支給額が決まっているので、短期入院でもしっかり保障される点がメリットです。たとえば、入院日額5,000円の医療保険で6日間入院した場合、給付金は3万円です。対して、入院一時金タイプで入院1回あたり5万円の給付金の医療保険に加入していれば、同じケースで5万円受け取ることができます。

このように医療の変化にあわせて医療保険も日々変化しているのです。

医療保険の選び方

一口に医療保険と言っても、さまざまな種類があります。
自分にあった医療保険を見つけるにはどうしたらよいのでしょうか。

医療保険への加入を考えるときには、契約中の保険に対する不安や、将来の自分の健康状態に対する不安がきっかけになることが多いです。例えば、身内でがんや三大疾病に罹患されたことから保険加入を検討される方もいらっしゃいます。
また各保険会社の商品は、同じように見えて実は受け取れる金額や保障の範囲が異なることも多々あります。
これらを正しく把握して、納得したプラン選びをしていくことが重要です。

医療保険の主な保障内容

医療保険には、ベースとなる主契約とオプションとして付加する特約があります。

主契約の保障

主契約には、入院すると給付される「入院給付金」と、手術すると給付される「手術給付金」があります。最近では、放射線治療を受けると給付される「放射線治療給付金」が主契約に含まれるといった主契約を充実させる傾向が出てきています。

医療保険の保障内容(概要)
給付金名 給付内容(一般的な仕組み)
入院給付金
  • 病気やケガで入院したときに給付金を受け取れる
  • 「日帰り入院型」といって入院1日目から給付金を受け取れるのが主流
  • 1入院限度日数は60日が多く、他に30日・120日・180日などがある
  • 通算支払限度日数は1,000日・1,095日が多い
手術給付金
  • 病気やケガで所定の手術を受けたときに、手術の種類や入院の有無によって、入院給付日額の5倍・10倍・20倍・40倍などの手術給付金を受け取れる
  • 放射線治療を受けたときにも給付金を受け取れるケースがある

保険会社によっては給付金名・給付内容が異なる場合があります。

オプションの保障

オプションとして付けられる特約はかなり多くの選択肢があります。
特に普及しているのは、「先進医療特約」「がん一時金特約」など、治療費が高額になりやすい部分をカバーする特約です。また、通院保障が入院前後で保障される「通院保障特約」も一般化しています。また、「がん一時金特約」だけではなく、3大疾病に手厚い「三大疾病一時金特約」、それらの病気で所定の状態に該当した際に保険料が免除となる「払込免除特約」(特則とする保険会社もあります)なども登場してきています。
全体的として、以前よりも保障範囲の選択肢が広くなり、条件も緩和されていると言えます。

主な特約の保障内容
特約名 給付内容(一般的な仕組み)
先進医療
特約
  • 厚生労働省が認めた先進医療を受けたときに、その技術料相当額の給付金を受け取れる。通算500万~2,000万円が限度
  • 契約時点でなく治療時点で先進医療に該当していないと給付されない
通院特約
  • 病気やケガの治療目的で通院したときに給付金を受け取れる
  • 商品によって保障範囲が異なるため注意が必要(入院前後の通院が保障の対象になる場合や、退院後の通院のみが対象になる場合など)
三大疾病
一時金特約
  • がん・急性心筋梗塞・脳卒中により所定の状態になったときに給付金が受け取れる
  • 商品によって三大疾病の内容が異なるため注意が必要

保険会社によっては給付金名・給付内容が異なる場合があります。

また、保険料の設定にもバリエーションが出ています。健康状態や喫煙の有無により保険料が割引される商品が拡がっており、健康状態が良好な人や喫煙しない人にとっては、割安の保険料で医療保険に加入できる点がメリットとなっています。

特約の種類・保障範囲・条件の違い

医療保険の特約にはさまざまな種類があります。また同じ特約でも、保険会社によって内容が異なる場合もあります。

例として、三大疾病特約で見てみましょう。長期化して治療費がかさむ傾向にある三大疾病の保障は重視されつつありますが、一口に三大疾病特約と言っても、保障範囲が「がん・急性心筋梗塞・脳卒中」とされている会社もあれば、それよりも広くカバーする「がん・心疾患・脳血管疾患」の会社もあります。

保険料の払込免除特約(特則とする保険会社もあります)も、ニーズが高まっている特約の一つです。これに関しても、条件が「所定の病気であると診断を受けた」という1点のみの商品もあれば、入院歴や手術歴、労働制限の有無、言語障害の有無など少し条件が厳しい商品もあります。

その他の特約でも、たとえば通院特約には一時金タイプと日額タイプがあります。一時金タイプは、入院後退院したことを条件にあらかじめ決まった額を通院費として支給されます。日額タイプは、通院日数に応じて給付されます。

自分に必要な保障を考える

医療保険を検討するとき大切なことは、ご自身の保険加入状況や心配事から、何の保障を手厚くすべきか考えることです。
たとえば現在契約している医療保険の保障が切れるという場合は、一生涯保障が続く終身タイプを選びましょう。若年層で、まだ無保険のためとりあえず保険加入を考えているという人であれば、数年後に見直しができるようにシンプルな保障で検討します。
また、加入後に保障を手厚くしたい場合(保険金額の増額や特約の追加)は、再度そのときの健康状態などの告知審査が必要になるため、それができない可能性があることも注意が必要です。

備えたい疾病への保障から選ぶ

最近では、単純に入院と手術をカバーするのではなく、疾病の種類によって主契約の保障内容に幅を持たせている保険も増えています。
たとえばある医療保険の場合、通常の病気やケガでの入院は支払日数が1入院60日ですが、7大生活習慣病に関しては支払日数が倍の120日まで拡大。さらに7大生活習慣病の中でもとくに入院が長期化しがちな三大疾病については支払日数が無制限となっています。

医療保険が主契約で保障する範囲の例

女性特有の病気に不安がある方は

また、女性の場合は「女性向け医療保険」に加入するという選択肢もあります。女性向け医療保険とは、女性特有の病気や、女性がかかりやすい病気などへの保障を手厚くした医療保険です。女性特有の病気には、乳房や子宮、卵巣などのがん、卵巣機能障害や子宮内膜症、子宮筋腫などが挙げられます。

女性向け医療保険の基本的な保障の仕組みは、通常の医療保険に「女性疾病特約」を付加するというものです。女性特有の病気での入院なら、入院給付金に加えて女性疾病入院給付金が上乗せで受け取れるという保障が一般的です。
また商品によっては、女性特有の病気によって手術を受けた際の手術給付金が、主契約に上乗せして保障されるものもあります。

医療保険とがん保険の保障範囲の違い

医療保険に類似した保険として、「がん保険」があります。これより前で説明したように、医療保険は、健康保険の対象となる病気やケガで入院・手術をしたときに保険金を受けとることができる保険で、もちろんがんも対象となります。
それに対して、がん保険は「がん」のみが保障対象となります。

がん保険は必要なの?

一般的な病気であれば、手術をすれば治療が完了することも珍しくないですが、がんの場合は通院治療を必要するため、治療が長期化するケースも多くなります。また、がんには再発リスクもあるため、長期間の定期的な検査も必要になります。長期にわたる通院治療によって、以前のように働けなくなるケースも少なくないため、収入減の問題にも直面する可能性が高くなります。

そのため、入院・手術の保障に重点が置かれる医療保険だけではカバーすることが難しくなっています。そこで、入院・手術への備えだけでなく、退院後の通院治療にも手厚いがん保険での備えが必要になってくるのです。

医療保険のがん特約

また、がんの保障を手厚くする方法として、がん保険以外にも医療保険に特約を付けるという方法もあります。「がん一時金」「がん通院」の特約などをカスタマイズすることで、治療費がかさみがちながんにも手厚く備えることができます。

どんな医療保険が選ばれている?

では、具体的にどの医療保険を選べばよいのでしょうか。
i保険をご利用のお客様が実際にどんな医療保険に加入しているのかをご紹介します。

三大疾病や七大生活習慣病に手厚い保険

最近では、オプションを追加するまでもなく、デフォルトの保障内容で三大疾病や七大生活習慣病にある程度備えられる保険が続々登場しており、人気を集めています。「自分に必要な保障を考える」で紹介した医療保険の例のように、主契約のみで、3大疾病での入院は支払日数無制限、7大生活習慣病での入院は1入院の支払い限度日数120日に拡大されるという商品が出てきています。
さらに手厚くしたいという場合は、「特定三疾病一時金特約」を付加することも可能です。

そのほかにも、デフォルトの保障内容はシンプルでありながら、ご自身が心配な保障を特約で自由にカスタマイズしやすい医療保険が人気です。

リターン型の保険

また、ある一定の年齢までの保険料が戻る「リターン型」も人気です。
医療保険には、掛け捨て型と貯蓄型の二種類があります。掛け捨て型は支払った保険料が返ってこない分、保険料が安く設定されているのに対して、貯蓄型は万一の際の保障に加えて貯蓄機能がある分、保険料が割高になっています。貯蓄型にもいくつか種類がありますが、そのなかでも注目されているのが「リターン型医療保険」です。

リターン型医療保険とは、一定の年齢まで契約を継続して保険料を支払い続けると、その年齢に達したときにこれまで支払った保険料が戻ってくるというものです。

保険料が戻ってくる仕組み

【例】月払保険料:3,000円/ご契約年齢:30歳/健康還付給付金のお受け取り対象年齢:70歳/70歳までに保険金のお受け取りがない場合

  • 記載している契約条件は計算用に仮定したものであり、特定の商品の保険料ではありません。
  • 契約年齢によって保険料は異なります。

たとえば30歳で加入し、終身払いで保険料を支払うと、70歳の時点で保険料が「健康還付給付金」として戻ってきます。
注意点として、70歳で健康還付給付金を受け取った後も保険料の支払いが継続することや、70歳までに保険金を受け取った場合は、健康還付給付金からその保険金額分を差し引かれてしまいます。ただ、若い時期に掛け捨て型は損だ、と抵抗がある人にとっては、払った分が戻ってくるというのは納得感がありそうです。

ボーナス(生存給付金)付の女性向け医療保険

女性特有の病気等による入院をした場合、給付金日額を上乗せ保障してくれる商品があります。
その分を差額ベッド代にあてるのもおすすめです。入院生活の環境を選べることは、精神的な安心に繋がることでしょう。

なお、女性保険の中には、保険加入からある一定期間経過後(例えば3年ごと)に生存しているとき、お祝い金を受け取れる商品もあります
満期到来時ではなく、比較的短いスパンで生存給付金がもらえるので、ボーナスのように楽しみながら続けることができそうです。掛け捨てではなく少しでもお金が戻ってくることを考えている方にご検討いただいています。

申込み・契約について

保険は申込書を書いて出して終わりではありません。審査結果はどうだったか、保障はいつから始まるか、継続中に気にすることは何かなど、加入するうえで把握しておくべきことがあります。また実際に保険を使うときのイメージをある程度具体的に持っておくことで、これから契約する保険に対する安心感も大きく増すでしょう。

申込み・契約の流れ

保険を契約するまでには、おおまかに「申込み」「告知・審査」「初回保険料の払い込み」という一連の流れがあります。

  • STEP1
    申し込みまず、ネットなどで保険商品を調べます。いくつか目星をつけたうえで、その商品の資料を請求し、電話や対面での相談などもしつつ検討しましょう。
    契約する保険が決まったら、申込書を記入し、郵送します。申込書に不備があると成立が遅くなるため、不備のないよう正確に記入することを心がけましょう。
  • STEP2
    告知・審査申込書到着したのち、意向・不備確認が行われ、その後保険会社で審査が行われます。クレジットカードの有効性の確認などが取れれば、契約が成立します。
  • STEP3
    初回保険料の払い込み初回保険料の払い込みを行います。クレジットカード払いであれば、初回保険料からカードによる支払いとなるので、初回保険料の振込みは不要です。

申込みや初回保険料の払い込みが完了し、保険会社が申し込み内容を承諾すれば、契約が成立します。
契約成立後に保険証券が送られてくるので、必ず目を通して、契約内容に齟齬がないか確認しましょう。

監修者

酒井 富士子

経済ジャーナリスト/金融メディア専門の編集プロダクション・株式会社回遊舎 代表取締役。
日経ホーム出版社(現日経BP社)にて「日経ウーマン」「日経マネー」副編集長を歴任。
リクルートの「赤すぐ」副編集長を経て、2003年から現職。「お金のことを誰よりもわかりやすく発信」をモットーに、暮らしに役立つ最新情報を解説する。

医療保険のよくあるご質問

日帰り入院と通院の違いは?

日帰り入院と通院の違いは「入院基本料」の支払いが発生したかどうかです。入院した日と退院した日が同日であっても、入院に関する支払いが発生した場合は日帰り入院に該当します。一方、外来や往診で治療を受け、入院基本料の支払いが発生しない場合は通院に該当します。

持病があっても保険に入れますか?

持病があっても検討できる保険は多くあります。

検討できる商品は、現在の健康状態によって異なります。
持病や入院・手術・服薬歴があったとしても、「健康な方向けの商品」に加入できる可能性があるため、まずはご自身が「健康な方向けの商品」に加入できるかを確認しましょう。「健康な方向けの商品」への加入が難しい場合は、持病がある方が入りやすい「引受基準緩和型の商品」をご検討いただいています。

「検討している保険があるが、現在の健康状態で入れる?」「現在の健康状態で加入できる保険はどれ?」など、ご不明点があればお気軽にお電話ください。

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医療保険はいらないと聞いたことがありますが、本当ですか?

医療保険は、健康保険や高額療養費制度などの「公的保障」では不足する額を準備するためのものです。「公的保障」の不足分を収入や貯蓄などでまかなえる場合は、必ずしも加入する必要はないでしょう。
自分がいつどのような病気やケガに見舞われるか、またその治療にいくらかかるか、予期できないことがほとんどです。いざというとき十分な治療を選択するために、医療保険は心強い存在です。
また病気やケガになった場合、医療費以外にも差額ベッド代・交通費・入院に際しての日用品などと、何かと支出が多くなります。これらは公的保障の対象外であることも把握して、ご判断いただくことをおすすめしています。

特約とは何ですか?

特約とは任意で付加することができるオプションのことです。
主契約といわれる基本の保障に加えて、オプションとしてプラスアルファで保障を手厚くすることができます。例えば、通院の保障や三大疾病一時金、入院一時金など様々な特約があります。

保険料払込期間の選択肢のひとつ「○歳払済」とは何ですか?

「払済」とは、払済期間(60歳・65歳など)までに保険料の支払いを終える方法です。終身医療保険の保険料を払い込む期間は、「終身払」だけでなく「払済」も選択できるのです。
ただし、一回あたりの保険料は「払済」のほうが一生涯保険料を払い続ける「終身払」に比べて高くなります。一方で、生涯の保険料総額は、長生きすればするほど「払済」のほうが「終身払」に比べて安くなるというメリットがあります。

いつから保障が開始されますか?

「申込み」「告知・審査」「初回保険料の払い込み」のなかで、最も遅い日から保障が始まります。
以前は初回保険料の引き落とし日、もしくは振り込み日が保障開始日となることが多かったのですが、現在では「保険会社に申込書が到着した日」から保障が開始される商品もあります。
保険会社によってルールが異なるため、ご注意ください。

新規契約をします。現在の契約はいつ解約すればいいですか?

現在の契約を解約するのは、新規契約成立の確認が取れた後にしましょう。
先に解約をしてしまうと、新規契約が成立するまでの期間の保障がなくなったり、新規契約が不成立になった場合に無保険になったりする可能性があります。
また、解約書類が保険会社に到着すると保障が切れてしまうため、送付のタイミングも注意しましょう。

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