医療保険は必要か？公的な健康保険と医療保険について

病気やケガで入院や手術をすることになってお金が必要になったり、仕事を休んで一時的に収入がダウンしたら……。そんな「もしも」に備えるのが医療保険の役割です。
家庭によって、いま現在の収入や貯蓄額、家族構成なども違うので、保険で必要な保障額もそれぞれ異なります。
しかし、共通となるのは「公的保障などで不足する額」です。
医療保険加入の際には、国などによる「公的保障」と個人の保険や預貯金からなる「個人保障」をよく理解して、あなたに合ったムダのない保険を選びましょう。

まずは、公的保障の内容をよく理解しておきましょう

「自分で払わなくてはいけない分」に備えることが、保険の役目と言えます。
公的機関が負担してくれる分を見極めてから、自分で備えなくてはいけない分を考えましょう。
病気やケガで治療を受けたときの公的医療保険（健康保険）は下図のようなしくみになっています。

公的医療保険（健康保険）のしくみ

1か月あたり約9万円が上限（70歳未満で、会社員は月収（標準報酬月額）が28万円～50万円、自営業者は年間所得が210万円～600万円の場合）

ここがポイント！

つまり、“必要となるお金”全部を保険で準備しておかなくてもいいということです。保険で備える金額（＝保障額）は公的な保障などで不足する分のお金と考えましょう。

医療保障額の考え方

入院のときにかかるお金を考えるときには、医療費よりも医療費以外にかかるお金に注意が必要です。
医療費は公的医療保険のおかげで自己負担額は3割となり、また高額療養費制度も使えるため全額自己負担となることはありませんが、医療費以外にかかるお金は全額自己負担となるため、高額になるケースが多いです。
そのため、医療費以外にかかるお金にはどのようなものがあるのか、いくらかかるのかを考えて医療保障額を計算していくことが大切です。

まとめ

いざ入院や手術が必要になった時、負担しなければならない費用を保険で準備するのか、あるいは貯蓄を切り崩すのかは人それぞれです。ですが、医療保険に加入していることで、いつどのような病気やけがに見舞われたとしても入院や手術に対して一定の保障を得ることができれば、安心して治療に専念できますね。
また、一口に医療保険といっても各社保障の仕組みは異なります。
入院日数によって保障されるタイプや、一日でも入院した場合には一時金として保障されるタイプなど、保障内容はさまざまです。
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