豊かな老後のために備えたい

定年退職後に夫婦2人でどのように老後生活を送るかによって必要な生活費は異なります。下記図のように最低限の生活を送るためには平均月間22万円必要となります。現役時代同様のゆとりある生活を送るためには平均月間34.9万円の準備が必要です。老後の資産設計には個人年金保険を検討しましょう。

生命保険文化センター「生活保障に関する調査」／平成28年度

支給される公的年金について確認しましょう。下記表は国民年金は未加入期間がなく、厚生年金は夫が平均的収入（平均標準報酬（賞与含む月額換算）43.9万円）で40年間働き、妻がその期間全て専業主婦であったと想定した場合の毎月の支給額となります。

日本年金機構ホームページ　令和3年4月分からの年金額等について

サラリーマン世帯であれば最低限の生活を送るための老後資金は確保できますが、自営業の方やゆとりのある生活をおくるための老後資金を準備するようであれば大きく不足してしまいます。老後の資産設計には個人年金保険を検討しましょう。

ご自身が老後になった時に必要な生活費と想定される年金額とを確認し、その不足分が出た場合に補填する方法として個人年金保険があります。個人年金保険は若いうちから老後のためにコツコツ備えていく保険です。
また個人年金保険と同じく老後のために備える方法としては、保険商品では終身保険、保険以外では確定拠出年金や投資信託などの手段もあります。
それぞれの方法でメリットデメリットがありますので自分の希望する老後の生活を想定したうえで選択していくことが必要です。

生命保険文化センター「生活保障に関する調査」/平成28年度

上の表は老後のためにどんな準備をしているかを調査した結果です。
何らかの準備をしている人は全体の64.8％でした。
また準備をしている人のうち、預貯金の方法と並んで多かったのが個人年金保険等の保険商品であることがわかります。

最近では公的年金の受給を不安視する声も高まってきています。
一方で日本人の平均寿命は長くなってきており、健康でゆとりある老後の生活を送るためには若いうちからなるべく長い期間かけて備えておくことが必要です。

まずは老後の生活費の試算、受け取れる年金額の算出をしたうえで、準備すべき老後資金の金額を確認しましょう。
その上で、その準備の方法として保険を利用するのが適切か、もしくは別の方法をとるのか、詳しく検討するためにはファイナンシャルプランナーの無料相談などを活用することもおすすめです。