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長期入院に備える保障は必要?

医療保険は万一の病気やケガに備えるものですが、それがもし長期的な入院になったらと考えると不安も増幅しますよね。
最近では入院が短期化したこともあり、医療保険での1入院あたりの保障日数も短く割安な商品が増えてきていますが、どのくらい医療費をカバーできるのでしょうか。

どんな病気が長期化しやすいのかといった長期入院リスクとともに、対策の必要性や方法などを確認していきましょう。

長期入院に関するデータ

入院が短期化している背景には、国の政策としての医療費抑制のために病院が長期入院患者を抱えるほど診療報酬が少なくなるしくみが出来たことで、病院側も経営を赤字にするわけにはいかないことから、長期入院の抑制や通院治療や在宅療養が増えていったという一因があります。
ですが病気によってはそういった治療が難しく、やはり長期入院になるケースもあります。

平均の入院日数

生命保険文化センターの調査による、入院時の入院日数での平均は19.1日で、上の表をみてもほとんどが30日以内には退院していることがわかります。
一般的な医療保険に多くみられる1入院あたりの限度日数60日を超える入院の割合は、全体のわずか5.9%になっています。

出典:生命保険文化センター 生活保障に関する調査(平成28年度)

傷病別の入院日数

主な疾病 総数 0~14歳 15~34歳 35~64歳 65歳以上
全体 31.9日 8.4日 12.0日 24.4日 41.7日
結核 58.7日 32.8日 40.7日 65.2日 58.4日
新生物 18.7日 19.8日 14.0日 14.0日 21.1日
糖尿病 35.5日 13.0日 14.1日 20.0日 47.4日
血管性及び詳細不明の
認知症
376.5日 231.0日 267.5日 380.7日
統合失調症、
統合失調症型障害及び
妄想性障害
546.1日 91.4日 93.3日 334.1日 1295.8日
気分[感情]障害
(躁うつ病を含む)
113.4日 41.1日 45.7日 93.7日 157.0日
アルツハイマー病 266.3日 217.8日 267.4日
高血圧性疾患 60.5日 8.9日 11.0日 13.8日 68.4日
心疾患
(高血圧性のものを除く)
20.3日 30.5日 10.2日 9.0日 23.7日
脳血管疾患 89.5日 20.7日 44.6日 46.9日 100.7日
慢性閉塞性肺疾患 68.1日 9.9日 9.4日 25.1日 72.4日
慢性腎不全 62.9日 46.8日 15.9日 35.0日 72.0日
骨折 37.9日 5.3日 14.4日 21.9日 47.7日

出典:厚生労働省 患者調査(平成26年)

傷病別での平均入院日数では、「統合失調症、統合失調症型障害及び妄想性障害」が546.1日と1番長く、次いで「血管性及び詳細不明の認知症」「アルツハイマー病」となっています。
その他の平均入院日数が60日を超える疾病としては、「高血圧性疾患」「脳血管疾患」「慢性閉塞性肺疾患」「慢性腎不全」などで長期入院となることが多いようです。

入院したときにかかる費用

もし入院となってしまったら、医療費に関しては健康保険証を窓口に出すことで自己負担額は3割となり、それでも高額になってくると高額療養制度を利用することができます。
医療費は公的な制度に助けられる面もありますが、医療費以外にかかる費用に関してはすべて自己負担となり、入院日数が長くなるほどその負担額は大きくなっていきます。

  • 食事代 入院中の食事代は、全額自己負担となります。
    原則として1食360円と定められており、1日あたりの負担額は1.080円です。
    なお、2018年より値上がりし1食460円(1,380円/日)になる予定です。
  • 差額ベッド代 一般病室であれば入院費に含まれているベッド代ですが、部屋人数によって加算額は違いますが差額ベッド代として自己負担額になり、平均するとおよそ1日6,000円が追加されます。
  • 先進医療費 最新の医療技術を採用した治療や薬を選ぶことによってかかる治療代で、ご自身が希望した場合は全額自己負担となります。

もし仮に差額ベッド代のかからない部屋で60日間治療を受けることになったとしても、食事代1日1,380円×60日間=約82,800円は必ずかかることになり、万一病状や精神的なケアのため少人数部屋で治療を受けた場合では、差額ベット代日額5000円で60日間入院した場合には、(5,000円+1,380円)×60日間=約442,800円 もの自己負担額となってきます。

そこに高額療養費の上限額までの医療費自己負担分や先進医療費などが加算されてきますので、入院が長期になればなるほど高額な出費になることがわかります。

長期の入院は可能性としては低い確率ですので、こういった万一の場合でも「貯蓄でまかなえるよ」という方であれば必ずしも保険で備える必要性はありません。

ですが、貯蓄がない・もしくは使えないなど、現金での対応が難しいようであれば長期入院は高リスクになるため、長期入院に備えられるような医療保険や特約を活用して準備するか、大黒柱なら長期間働けなくなった際の所得補償に加入するなどして備える必要性が高いと言えます。

医療保険でどのくらいカバーできるの?

医療保険には、1入院あたりの限度日数と、その保険契約での通算限度、というものが決められています。
1入院限度日数は、1回当たりの入院に対して支払われる入院給付金の限度日数で、一度退院した後に、180日を経過しない間に同じ理由で再入院した場合には1入院として合算されてカウントされます。

商品によって60日型や120日型などそれぞれ限度日数は異なりますが、もしも入院が半年間に長引いてしまっても、加入している保険が1入院60日型だった場合は、給付日額×60日までしか支給されず61日目以降は保障なしでの自己負担となります。

理想としては限度日数が長ければ長いほど安心で、無制限であれば尚ありがたいのですが、そういった保険商品は現実には難しく、リスクの高さを考えると保険料が高額な設定になってしまうため、お守りとしての保険契約自体が負担となりかねませんので注意が必要です。

有効な対策方法は?

  • 1.入院日額を上げる

    なるべく限度日数の長い保険に入ることが一番望ましいですが、安心できる長期間の日数保障が見つからない場合には、給付金の日額を上げることもひとつの手段になります。

    例えば日額5,000円の120日型であれば入院給付金の限度は60万円+手術給付金となり、日額10,000円の60日型と変わらなくなります。
    日額10,000円の120日型であれば、日額5,000円での240日型と変わらない支出への補填ができることになります。

    保険を選ぶときに気を付けたいことは「日額×限度日数で、いくらまで給付金で補填できるか」といった視点であり、そこから逆算していくことで、保険料と相談しながら自身の安心できる給付額を備えるといった方法もあります。

  • 2.特定疾病に手厚い保険に入る

    上記の表を見たときに、長期入院になりやすい疾病としては三大疾病や生活習慣病が原因であることが多く、その部分を手厚くすることによっても長期入院への補填にすることができます。

    入院日額が上乗せになるようなタイプから一時金といった保障タイプもあるので、ご自身の納得できる保障を保険料の許容内で付帯することも有効です。

  • 3.就業不能保険に入る

    就業不能保険では短期の入院や休業では活躍しませんが、長期的な入院や就業不能状態であれば心強い味方となってくれます。
    一家の大黒柱や自営業の方であれば、ご自身の入院費以外にも、家族の生活や仕事への影響などさまざまな心配や不安が出てくるかと思いますので、長期入院となってしまった場合には保障がとても大事になってきます。
    医療保険だけでは補えない限度日数以降の医療費や収入減をカバーするのに適しています。

まとめ

入院が短期化している・通院治療が増えていると言われる中で、確率の低い長期入院ではありますが、絶対に起こらないともいえず、万一起こってしまったら高リスクになる恐れもあります。

しかし日常の生活を1番に考慮した上でのお守りである「保険」ですべてを備えるということは難しいため、「どのような場合にリスクがあり、どのくらいあればカバーできそうか」をまずは把握することが大切かと思います。リスクを知って、多様な回避方法の中からご自身が強く不安を感じる部分から備えていくことが良策かもしれません。

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