医療保険に三大疾病の保障は必要か？

日本人の死因の上位である、がん・急性心筋梗塞・脳卒中からなる三大疾病。
大きな病気で、治療にかかる日数や治療費もどのくらいかかるのかわからないこともあり、心配される方も多いのではないでしょうか。
医療保険を選ぶ際に、特約としておすすめされることもある三大疾病に関する特約ですが、保険料が割増になることもあり「本当につけた方がいいのか？」と迷ってしまいますよね。どういった病気なのか、三大疾病保障でどういうカバーできるのかを紹介していきます。

■もくじ（ページ内リンク）

三大疾病はどんな病気？治療期間や費用は？

三大疾病特約の主な保障内容

三大疾病保障の必要性は？

三大疾病はどんな病気？治療期間や費用は？

三大疾病とは、
・がん（悪性新生物・上皮内新生物）
・心疾患
・脳血管疾患
のことを指しています。（※保険会社や商品によって保障の範囲や条件が異なります。）
他の病気と比べて入院が長期化しやすく、医療費も高額になることから警戒されており、日本人の死因として上位を占めているのが特徴です。

	死因	死亡数	死亡総数に占める割合
1位	悪性新生物	385,787人	24.6％
2位	心疾患	232,879人	14.8％
3位	老衰	179,524人	11.4％
4位	脳血管疾患	107,473人	6.8％
5位	肺炎	74,002人	4.7％

出典：厚生労働省「令和4年 人口動態統計」

統計データを見てみても、およそ46.2％と約半数の方の死因となっています。
特にがんなどは「遺伝する」とも言われていますが、がんになってしまう実際の原因は遺伝の他に、ストレスや食生活、運動不足のほかに喫煙などの不摂生によって患う生活習慣病であり、誰でもなる可能性のある病気です。

三大疾病にかかってしまうと高額な治療費が必要になりますが、高額療養費制度を利用することで、自己負担額をある程度抑えることもできます。しかし、差額ベッド代や食事代など高額療養費制度対象外の部分に対する出費や、療養中に仕事を休まなければいけなくなることでの収入減という問題が発生してしまいます。
統計データからも分かるとおり、三大疾病は決して他人事ではありません。まずは食事・睡眠・運動といった生活習慣での予防を大切にしながら、もし罹患してしまった場合の金銭的なリスクを軽減する保険を検討することも大切です。

生活習慣病に備える医療保険とは？のページで三大生活習慣病での平均入院日数なども確認していただけます。

三大疾病特約の主な保障内容

まず、三大疾病特約の保障内容は加入時期・保険会社・商品によって大きく異なります。具体的な例を見ていきましょう。

【三大疾病の範囲や給付条件】

以前は「がん（悪性新生物）・急性心筋梗塞・脳卒中」など、病気の範囲を限定している保険会社がほとんどでした。ただ最近では「がん（悪性新生物・上皮内新生物）・心疾患・脳血管疾患」など、病気の範囲を広げている保険商品が増えており、以前に比べて保険金を受け取りやすくなっています。

また、給付条件についても時代とともに変化してきています。例えば急性心筋梗塞の場合、以前は「保険期間中に急性心筋梗塞を発症し、初めて医師の診察を受けた日から60日以上、労働の制限を必要とする状態が継続したと医師によって診断されたとき」という給付条件でした。最近では「1日以上の入院または手術を受けたとき」という給付条件の保険商品も増えてきました。

以前に販売されていた保険商品はもちろん、現在販売されている保険商品でも、三大疾病の範囲・給付条件は保険会社・商品によって異なりますので、三大疾病特約を検討する際は必ず適用要件を確認しましょう。

【保障内容】

三大疾病で所定の状態になった際、一時金として50万円～200万円が受け取れるケースが多いです。まとまった保険金がおりることにより、貯蓄を崩すことなく、治療費の他に家族の生活費や付き添いによる交通費や宿泊費、ウィッグ代などの雑費にも充てることもできます。医療保険の主契約である「入院日額×入院日数」で後から受け取れる保険金に加え、まとまった一時金が受け取れる安心感は大きいでしょう。

一時金以外にも、『三大疾病で入院したときに1入院の日数限度が無制限になる特約』や『保険料の払込が免除される特約』もあります。

【三大疾病を主契約として備える商品もお勧め】

最近では医療保険の特約ではなく、主契約として三大疾病に備える商品も増えてきています。三大疾病の一時金を受け取れるタイミングがそれぞれ1年に1回ではなく、180日に1回受け取れる商品も出ており、医療保険＋三大疾病保険を組み合わせて準備することもお勧めです。

三大疾病保障の必要性は？

三大疾病はどれも大病ではありますが、早期発見で治療により日常生活に戻れることもあれば、障害や麻痺などが残って働けなくなり治療が長引いてしまうなど病症は人それぞれです。前者のように回復することができる範囲で収まれば、国の公的保障である健康保険や高額療養費制度、また、民間の医療保険を活用することで乗り切れるのかもしれません。しかし、後者のように今後の人生が変わってしまうほどの重い症状になってしまったときには、どうしても金銭面で不足が生じやすくなります。

公的保障があるとはいえ、長期的な治療はやはり医療費やその他雑費が高額になってしまいます。保険は本来、『お金が高額にかかる可能性の高いところ』へ優先的にかけるものです。各保険会社の受給要件なども確認し、保険料が負担にならない範囲であれば三大疾病保障も検討されてみてはいかがでしょうか。

医療保険をご検討の方は生命保険比較サイト「i保険」医療保険ページをご覧ください。