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がん保険の基礎知識

がん保険の必要性

日本人の死因トップ3は、がんをはじめとする心疾患、脳血管疾患の三大疾病(生活習慣病)で、全死因の6割を占めています。現在がんは死亡原因の1位となっており、特に注意したい病気です。
その身近な病気であるがんと闘うには、入院中の費用はもちろん、通院・定期検診など退院後の費用も必要になります。
さらに、先進医療による治療を受ける場合には、自己負担が大きくなることもあります。療養期間中の収入の減少も考えると、その費用総額は大きな負担になります。
その負担を補い、もしもの時にも安心して治療が受けられるように備えるのが、「がん保険」です。

がんは身近な病気です

■ 死因順位第10位までの死因割合(%)

出典:厚生労働省「平成25年 人口動態統計」
*「心疾患」は高血圧性を除く心疾患。

■ 一生涯のうちがんと診断される人の割合

出典:公益財団法人がん研究振興財団「がんの統計’14」

全体の3割を占めるのが「悪性新生物( がん)」
万一のことが起こる原因としては、病気によることが多く、厚生労働省の「平成25年 人口動態統計」によると、死因のトップは「悪性新生物(がん)」で、亡くなった人の28.8%を占めています。次に多いのは「心疾患」で15.5%、「肺炎」9.7%、「脳血管疾患」9.3%、「老衰」 5.5%と続いています。

約10人に3人(28.8%)の方が実際に「がん」でお亡くなりになっています。しかし、医療技術の進歩と検診での早期発見で、がんは治せる病気に。

がんは治せる時代ですページの先頭へ

■ 全国がん(成人病)センター協議会加盟施設における臨床病期Ⅰの5年相対生存率(全症例)

      出典:公益財団法人がん研究振興財団「がんの統計’14」

高額療養費制度とは(概要)ページの先頭へ

公的医療保険における制度の一つで、医療機関や薬局の窓口で支払った額が、暦月(月の初めから終わりまで)で一定額を超えた場合に、 その超えた金額を支給する制度です。事前に手続をすることで、医療機関の窓口でのお支払いを自己負担限度額までとすることも可能です。

※70歳未満の年収約1,160万円以上の場合、252,600円+(医療費-842,000円)×1%
   70歳未満の年収約770~約1,160万円の場合、167,400円+(医療費-558,000円)×1%
   70歳未満の年収約370~約770万円の場合、80,100円+(医療費-267,000円)×1%
   70歳未満の年収約370万円以下の場合、57,600円
   住民税非課税の場合、35,400円

厚生労働省保険局資料「高額療養費制度の見直しについて」(平成26年1月22日)より

がん保険に加入していたら、もしもの時にも安心してがん治療が受けられます。

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AFH243-2015-0145 10月21日(171021)