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がん保険の必要性
更新日：
日本人の死因データを見てみると、がんをはじめとする三大疾病（がん・心疾患・脳血管疾患）で全死因の5割を占めています。なかでもがんは死亡原因の1位であることから、特に注意したい病気と言えます。
そんな身近ながんですが、もしあなたや家族ががんにかかってしまったら。
入院や手術はもちろんのこと、放射線治療のための通院や再発防止のための定期検査など、必要となる治療方法もさまざまで、完治までの期間も数年かかってしまう場合も少なくありません。
また、治療が長引くという事は、それまで通り仕事や家事ができなくなったり、周囲の家族のサポートを借りなければいけない必要も出てきます。
がんの治療では先進医療による治療を必要とするケースもあります。先進医療は健康保険適用外のためその自己負担は大きくのしかかります。
このようにがんにかかった場合、治療費そのものの負担に加え時間的にも精神的にも様々な負担が考えられるため、万一のときでもあんしんして治療を受けられるように備えるのが、がん保険です。
がんは身近な病気です
主な死因別死亡数の割合
万一のことが起こる原因としては、病気によることが多く、厚生労働省の「令和4年 人口動態統計」によると、死因のトップは「悪性新生物（がん）」で、亡くなった人の24.6％を占めています。次に多いのは「心疾患」で14.8%、「老衰」11.4%、「脳血管疾患」6.8%、「肺炎」4.7%と続いています。
ここがポイント！
約4人に1人（24.6％）の方が実際に「がん」でお亡くなりになっています。
しかし、医療技術の進歩と検診での早期発見で、がんは治せる病気に。
一生涯のうちがんと診断される人の割合
がんは治せる時代です
部位別5年相対生存率
（男性 2009年～2011年診断例）
部位別5年相対生存率
（女性 2009年～2011年診断例）
全国がん罹患モニタリング集計 2009-2011年生存率報告（国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センター,2020）
独立行政法人国立がん研究センターがん研究開発費「地域がん登録精度向上と活用に関する研究」平成22年度報告書
高額療養費制度とは（概要）
公的医療保険における制度の一つで、医療機関や薬局の窓口で支払った額が、暦月（月の初めから終わりまで）で一定額※を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度です。事前に手続をすることで、医療機関の窓口でのお支払いを自己負担限度額までとすることも可能です。
また、直近の12か月間に、既に3回以上高額療養費の支給を受けている場合（多数回該当の場合）には、4回目以降その月の負担の上限額がさらに引き下がる『多数回該当』といった仕組みもあります。
69歳以下の方の上限額
| 所得区分 | ひと月あたりの自己負担限度額（円） |
|---|---|
| 年収約1,160万円～ 健保：標報83万円以上 国保：年間所得901万円超 |
252,600円＋ （医療費-842,000円）×1％ ＜多数回該当：140,100円＞ |
| 年収約770万円～約1,160万円 健保：標報53万円～79万円 国保：年間所得600万～901万円 |
167,400円＋ （医療費-558,000円）×1％ ＜多数回該当：93,000円＞ |
| 年収約370～約770万円 健保：標報28万円～50万円 国保：年間所得210万～600万円 |
80,100円＋ （医療費-267,000円）×1％ ＜多数回該当：44,400円＞ |
| ～年収約370万円 健保：標報26万円以下 国保：年間所得210万円以下 |
57,600円 ＜多数回該当：44,400円＞ |
| 住民税非課税者 | 35,400円 ＜多数回該当：24,600円＞ |
1つの医療機関等での自己負担（院外処方代を含みます。）では上限額を超えないときでも、同じ月の別の医療機関等での自己負担（69歳以下の場合は2万1千円以上であることが必要です。）を合算することができます。この合算額が上限額を超えれば、高額療養費の支給対象となります。
厚生労働省保健局資料「高額療養費制度を利用される皆様へ（平成30年8月診療分から）」より
がん保険に加入していれば、万一のときにも安心してがん治療が受けられます。
監修者情報
監修者
林田 憲治
（2級ファイナンシャル・プランニング技能士/株式会社アイ・エフ・クリエイト）
『お客様へ寄り添った案内』をモットーに、
スタッフ一同、親切・丁寧に分かりやすくご説明させていただきます。
掲載している情報は記事更新時点のものです。最新の情報と異なる場合がありますのでご注意ください。
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