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働けなくなったときに備える保険の必要性とは

一時的に病気やケガで働けなくなったときに、収入が減ってしまい経済的な負担を感じた経験のある方もいらっしゃるかと思います。それがもし長期に渡る寝たきりのような状態で「働けなくなってしまった」としたら、その後の生活はどうなってしまうのでしょうか。
突然のケガや事故により重い障害が残ってしまう、または重大疾病にかかり長期的な療養が必要となることで、今まで通り働き続けることが厳しくなることは、誰しもが起こりうるリスクです。特にご家族を支える大黒柱の方や、自営業者の方であればその家計へのダメージは非常に大きいものとなります。
働けなくなったときに起こりうるリスクから、利用できる公的保障制度や就業不能保険の特徴、リスク回避のための備え方などを考えていきましょう。

働けなくなったときに襲うリスク

万一働けなくなったときには、どのようなリスクが考えられるでしょうか。一般的に考えられるリスクと、おもな対策をまとめてみました。万一、死亡保障に入っていて亡くなったときには、まとまった死亡保険金が支払われ、住宅ローンや学資保険の支払は免除となる場合もありますので、何とかその後もご家族が生活していけるように対策をされているかと思います。ですが、思わぬ病気やケガにより長期的に働けなくなったときには、まとまったお金が入るわけでもなく、医療費や生活費、子どもの教育費や住宅ローン・家賃といった支払いは、今までと変わらずずっと続いていきます。

リスクと公的制度や保険での対策

リスク 医療費 リハビリなど 光熱費
生活費
教育費 住居費
働けなくなった場合 医療保険 高額療養費制度 就業不能保険で備える
公的保障(傷病手当・障害年金・生活保護など)
死亡したとき - - 死亡保険 こども/学資保険 団体信用保険
公的保障(遺族年金など)

入院や手術に関しては、加入している医療保険から給付金を受けとることができますし、通院やリハビリなどで医療費が高額になってしまった際にも、高額療養費制度を利用して軽減を受けることができます。しかし、そちらにも経済的な負担がかかることにより、日常の生活費や住居費の支払いが圧迫され、貯蓄を切り崩すことや生活が苦しくなってしまうことが十分に考えられます。そういったときのために国が用意した公的保障制度の活用や、民間の保険を利用した自助努力が必要です。

長期間働けなくなる代表的な病気

長期間働けなくなる病気にはどのようなものがあるでしょうか。下記の図は病気の種類ごとに平均的な入院日数をまとめたものになります。平均すると入院日数は『約32日』となります。

病気の種類 平均在院日数
統合失調症等 546.1
血管性及び詳細不明の認知症 376.5
アルツハイマー病 266.3
脳血管疾患 89.5
高血圧性疾患 60.5
結核 58.7
骨折 37.9
糖尿病 35.5
肝疾患 25.8
気管、気管支及び肺の悪性新生物 20.9
心疾患 20.3
胃の悪性新生物 19.3
肝及び肝内胆管の悪性新生物 18.8
結腸及び直腸の悪性新生物 18
ウィルス肝炎 16.3

厚生労働省「平成26年 患者調査」

こちらはあくまでも平均的な入院日数で、実際には年齢や病気の状態により大きく異なります。この中で特に統合失調症に代表される精神疾患での入院日数が非常に長いことがわかると思います。

ほとんどの病気は精神疾患と比べ平均入院日数が短い病気が多いですが、安心してはいけません。
入院は短期であっても、通院などにより治療が長期になる病気が多く存在します。
例えばがんの治療は、手術・抗がん剤・放射線と治療方法の選択肢があり、抗がん剤や放射線治療については定期的にかつ継続して行う必要があるため通院がかかせません。また、手術の場合はがん細胞を切除したとしても再発のリスクに備えて抗がん剤治療を続けることが多いのが現状です。よく『5年生存率』と言葉があるように、一般的には5年経過して再発転移がなければ完治とみなします。言い換えれば再発転移がないように5年間は再発のリスクに備えて治療を続けていくということです。

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