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がん保険の必要性

日本人の死因トップ3は、がんをはじめとする三大疾病(がん・心疾患・脳血管疾患)で、全死因の5割を占めます。なかでもがんは死亡原因の1位であることから、特に注意したい病気と言えます。
そんな身近ながんですが、もしあなたや家族ががんにかかってしまったら。
入院や手術はもちろんのこと、放射線治療のための通院や再発防止のための定期検査など、必要となる治療方法もさまざまで、完治までの期間も数年かかってしまう場合も少なくありません。
また治療が長引くという事は、それまで通り仕事や家事ができなくなったり、周囲の家族のサポートを借りなければいけない必要も出てきます。
がんの治療では先進医療による治療を必要とするケースもあります。先進医療は健康保険適用外のためその自己負担は大きくのしかかります。
このようにがんにかかった場合、治療費そのものの負担に加え時間的にも精神的にも様々な負担が考えられるため、万一のときでもあんしんして治療を受けられるように備えるのが、がん保険です。

がんは身近な病気です

主な死因別死亡数の割合

出典:厚生労働省「平成28年 人口動態統計」

一生涯のうちがんと診断される人の割合

男性、女性ともに、おおよそ2人に1人が一生のうちにがんと診断されるといわれています

全体の3割を占めるのが「悪性新生物(がん)」

万一のことが起こる原因としては、病気によることが多く、厚生労働省の「平成28年 人口動態統計」によると、死因のトップは「悪性新生物(がん)」で、亡くなった人の28.5%を占めています。次に多いのは「心疾患」で15.1%、「肺炎」9.1%、「脳血管疾患」8.4%、「老衰」 7.1%と続いています。

約10人に3人(28.8%)の方が実際に「がん」でお亡くなりになっています。しかし、医療技術の進歩と検診での早期発見で、がんは治せる病気に。

がんは治せる時代です

全国がん(成人病)センター協議会加盟施設における臨床病期Ⅰの5年相対生存率(全症例)

出典:公益財団法人がん研究振興財団「がんの統計’14」

高額療養費制度とは(概要)

公的医療保険における制度の一つで、医療機関や薬局の窓口で支払った額が、暦月(月の初めから終わりまで)で一定額を超えた場合に、 その超えた金額を支給する制度です。事前に手続をすることで、医療機関の窓口でのお支払いを自己負担限度額までとすることも可能です。

69歳以下の方の上限額

所得区分 ひと月あたりの自己負担限度額(円)
年収約1,160万円~
健保:標報83万円以上
国保:年間所得901万円超
252,600円+
(医療費-842,000円)×1%
<多数回該当:140,100円>
年収約770万円~約1,160万円
健保:標報53万円~79万円
国保:年間所得600万~901万円
167,400円+
(医療費-558,000円)×1%
<多数回該当:93,000円>
年収約370~約770万円
健保:標報28万円~50万円
国保:年間所得210万~600万円
80,100円+
(医療費-267,000円)×1%
<多数回該当:44,400円>
~年収約370万円
健保:標報26万円以下
国保:年間所得210万円以下
57,600円
<多数回該当:44,400円>
住民税非課税者 35,400円
<多数回該当:24,600円>

(注)1つの医療機関等での自己負担(院外処方代を含みます。)では上限額を超えないときでも、同じ月の別の医療機関等での自己負担(69歳以下の場合は2万1千円以上であることが必要です。) を合算することができます。この合算額が上限額を超えれば、高額療養費の支給対象となります。

厚生労働省保健局資料「高額療養費制度を利用される皆様へ(平成30年8月診療分から)」より

がん保険に加入していたら、万一のときにも安心してがん治療が受けられます。

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